好きな時間に好きな場所で働けるリモートワークの広がりは、単なる傾向に留まりません。もはや世界の主流となりました。『フォーブス』誌によると、アメリカの労働力のうち 50％ は、近いうちにリモートワークになるとされ、海の向こうのヨーロッパでは、リモート社員は過去 10 年間で 7.7％ から 9.8％ に増えました。業界や会社の規模を問わず、世界中で、社員は好きな時間に好きな場所で働けるよう柔軟性を与えられています。実際、今日の 上位企業 の多くは、完全または部分的といった違いはあれ、なんらかの形でリモートワークを実践しています。リモートワークだからといって、常に「在宅勤務」とは限りません。社員が会社以外の場所で勤務すれば、それがカフェだろうと、 柔軟なワークスペース だろうと、リモートワークなのです。
リモートワークを実施すると、結果的に、社員はより柔軟に、自律的に働くようになります。Inc. によると、 現在リモートワークをしている人のうち 10 人中 9 人は、今後も働く限りはリモートワークを継続すると答えています。技術の進歩のおかげで、人々はいつでもどこからでもメールをチェックでき、会議にも参加でき、プロジェクトを完了できるようになりました。しかし、恩恵を受けるのは社員だけではありません。雇用者側もリモートワークを人事および経営戦略の要として捉えはじめています。優秀な人材を採用し、その人材を引き留め、業界での自社の競争力を高め、さらには経費削減をもたらすからです。
このように、リモートワークは社員と雇用者の双方にとって利点があります。具体的なメリットをご紹介しましょう。
なぜリモートワークがいいのでしょうか？社員のための 3 つのメリット
1. ワークライフバランスが向上
多くの企業にとって、わずか数十年前でも、リモートワークはほぼ不可能でした。技術がなければ、社員はオフィスに出勤して仕事をやり遂げるしかなかったのです。では、技術の発展に伴って生じた負の側面はなんでしょうか。それは、仕事と家庭の境界線があいまいになったことです。だからこそ、健康的なワークライフバランスを維持することは、多くの社員にとって極めて重要なことだと言えます。仕事と家庭のバランスをうまく取ることは、職場で仕事をより楽しみ、かつ 生産的 であるための鍵です。通勤に長い時間を割くのではなく、その時間を節約することで、社員のワークライフバランスが向上し、時間を有効に使えます。
2. リモート社員は自由度が増す
リモートワークを推進すると、社員の幸福、エンゲージメント、充実感が高まります。Gallup の State of the American Workplace レポートによると、「エンゲージメントが最適化されるのは、社員がオフサイトで約 3 – 4 日間過ごしたときです。」実家の両親に会うのに、国を横断しなければなりませんか？あるいは、子供のサッカーの試合を観るために、家に帰らないとなりませんか？そんな時、これまでであれば、社員は休暇を申請しなければなりませんでした。しかし、リモートワーカーなら、自宅または自宅近くに設置された地域本部から勤務し、必要な時だけ本社に出勤する、ということが可能です。在宅勤務も、海外旅行も、あるいは週に 1 日または 3 日だけ出勤するというスタイルも、自由を享受するリモート社員であればできるのです。
3. 社員の幸福や福祉を促進する
通勤なし、ランチの混雑なし、家族や友人から離れてオフィスで長時間勤務することなしのリモートワークは、ストレスが軽減されるため、社員の健康や福祉を向上させることができます。また、体調不良の同僚と物理的な距離を保つことは、風邪の蔓延を防ぐのに効果的です。ただし、リモート社員に対しても、雇用主は福利厚生の内容を変えないようにしましょう。ジムへのアクセスなど 会社のウェルネスプログラム は、柔軟な勤務時間で働くリモート社員にとっても、他の社員同様に重要なものです。
リモートワークチームがもたらす 3 つのビジネス上のメリット
1. 生産性の向上
現代の雇用主は、究極の質問に突き当たっています。「姿が見えない社員は、いったい本当に働いているのだろうか？」と。例え社員が社外で勤務していようとも、雇用主が 社員を信頼 できれば、それこそが生産性をより高められる鍵となるかもしれません。社員が余分なコーヒーブレイクや長時間通勤、その他あらゆる邪魔を排除し、仕事に集中できると、生産性 が最も高くなる、というデータがあります。一例として、スタンフォード大学のある研究では、500 名の社員を「リモート」と「従来の」勤務スタイルに分け、2年 にわたってリモートワークの生産性を調査しました。結果は、リモートワークのグループの方が高い 生産性（1 日分の仕事に相当）を示しただけでなく、病欠の日数が減り、社員の人員削減も 50% 減少しました。
2. 企業のコスト削減
社内勤務の人数を減らすと、ビジネス上の経費も削減できます。なぜでしょう？それでは、従来のオフィススペースを想像してみてください。それは、活気に満ちた、エネルギッシュなワークセンターですか？それとも、来年採用予定の新入社員のために用意された、今はまだ使われていない机の並んだオフィスですか？そのゴーストタウン効果は現実に見られます。しかも、数千ドルもの無駄な経費がかかっている可能性もあります。社内にいる人数が少ないと、企業は不動産フットプリントを凝縮でき、ワークスペースをより効率的に使用 できるようになります。先述のリモート社員に関するスタンフォード大学の研究では、調査に参加した企業は、オフィススペースをより効率的に利用するだけで、従業員 1 人あたり約 2,000 ドルの賃料を節約できました。
3. 競争力の強化
製品、ミッション、事業目標にかかわらず、ビジネスを成功させるのは人材です。社員以外の誰が、将来の製品を形作り、チームの効率性を高め、ビジネスプランの成長と健全性を把握するのでしょうか？そのため、優秀な人材を保持 する力は、今日の競争の激しい世界において重要な差別化要因となります。リモートワークは、雇用者と社員の間で個人的な認識が高まり、肯定的な作用をもたらすことができます。実際、社員の 35% は、オフサイトで働ける正社員であれば、仕事を変えると答えています。このように、完全または部分といった違いはあれ、柔軟なリモートワークのオプションがある企業は、潜在的な社員候補に対して、他社とは違うメリットを提供できます。
リモートワーク実施に向けた考慮事項
これで、リモートワークによって社員の柔軟性と自律性、さらには生産性が向上し、雇用主もコスト削減できることが分かりました。しかし、リモートワークの世界に進む前に、現在の社内文化、チームの規模、事業目標を確認する必要があります。
- マネージャーは リモートチームに対し、どのような業務上の期待を掲げますか？
- シームレスなリモートワークを実現するために、ビデオ会議の設定など、技術面その他でのサポートが実施されていますか？
- リモート社員がエンゲージできる 企業文化があり、彼らが日常業務で疎外感を感じないような取組みがありますか？
これらは、現在の就業体制を変更する前に会社が考慮すべき重要な事項です。
一方、社員側では、リモートワークを含む役割を受け入れるか、あるいは リモートワークの許可をマネージャーに尋ねる前に、自分のワークライフの境界を考えなければなりません。「自分は、リモートワークで十分に業務を遂行できるだろうか？日々の日程管理を効率的に行えるだろうか？自分の会社には、リモートワークをサポートする技術があるだろうか？」
好きな時間に好きな場所で働く、というコンセプトは、単に傾向なのではなく、将来の就業のあり方です。技術はより高度に発達し、オンライン上での人々のつながりはより強まるでしょう。今後も、時差や国境を越えて、社員と 企業 はつながっていきます。全員が物理的に同じ部屋にいなくても、従来の就業モデルと同等、あるいは一層効果的にすることができます。雇用主も社員も、今こそ新しい働き方を受け入れ、リモートワークのメリットを考える時なのです。
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