働き方の未来は“ハイブリッド”—どのような変化起こるのか

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大が始まってから 1 年以上が経過しました。世界中の何百万人もの人々が自宅で仕事をすることを余儀なくされ、仕事の世界を永久に覆す新しい常識が生み出されました。多くの従業員がリモートワークの長所を見出しているなか、自宅での気晴らしが難しいことや、同僚と実際に会う時間が不足していること、ワークライフバランスの低下、オフィス勤務のときよりも長く働いてしまう傾向にあるなどといった欠点も経験しています。

より多くの人々がワクチン接種を受け、コロナウイルス感染症の拡大が落ち着きを見せるにつれて、従業員と企業は次に何が起こるかを見据えています。そこにハイブリッドモデルのニーズがあるのです。ハイブリッドワークスペースモデルでは、従業員は、オフィス、コミュニティ型ワークスペース、パブリックスペース、自宅など、さまざまなスペースで自由に作業できます。

ハイブリッド型のアプローチによって働き方の未来がどのように形作られるかについてさらに学ぶために、WeWork は独立調査会社 Workplace Intelligence と提携して、1,000 人の経営幹部と 1,000 人の非経営幹部の従業員を対象にブラインド調査を実施しました。この調査では、ハイブリッドモデルの長所と短所、ハイブリッドモデルに必要なもの、それらが与える財務上の影響、企業の不動産戦略との関係、従業員と経営幹部の認識について調べました。

こちらをクリック して、従業員と経営幹部がともにハイブリッドモデルを好む理由をご覧ください。

調査の結果、ほとんどの労働者は少なくとも週に数日は自宅で仕事を続けたいと考えており、企業側も、全般的にリモートワークによって生産性が低下することはないため、リモートワークの継続をサポートするつもりであることが明らかになりました。しかし、労働者は自宅以外にも仕事ができるスペースが欲しいと切に望んでおり、企業もこの必要性を認識しています。

なかでも最も重要なことは、従業員が望む柔軟性のある労働環境を与えるということは、企業の生産性やエンゲージメント、忠誠心の向上につながるということがわかったことでしょう。どこでいつ働くかを自分で柔軟かつ自由に、より思い通りに制御したいという従業員の願望は、ハイブリッドのまさに中核となるものです。感染拡大の代償は甚大であったものの、その結果、労働者に希望する環境を与えることが実際に収益に良い影響を与えるということがわかりました。企業がそのことに気づいた今、働き方の未来は明るいと言えます。働き方の未来はハイブリッドです。

主な調査結果

従業員の 64％はお金をかけて通勤しており、75％は職場環境を選択する自由を得られるのであれば一つ以上の特典を放棄してもかまわないと答えている。
経営陣の 79％が、業務に差し支えがないかぎり従業員がオフィスと在宅勤務の間で時間を分割できるように計画しており、76％が従業員に在宅勤務やコミュニティ型ワークスペースで働くための給付金を支給する可能性が高いと答えている。
新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いたあとは、従業員は本社や自宅だけでなく、サテライトオフィス、コミュニティ型ワークスペース、図書館やカフェなどの公共の「サードスペース」などといった場所で時間を分けて業務にあたりたいと考えている。さらに、満足度とエンゲージメントが低いと答えた従業員に比べ、満足度がより高いと答えた従業員の場合は、これらの「他の場所」で 2 倍の時間を過ごしたいと答えている。

ハイブリッドアプローチがもたらすより良いワークスペースの形成

ほとんどの従業員は、新型コロナウイルスの収束後も自宅で仕事をしたいと答えており、さらに満足度が非常に高く、業務に熱心に取り組む従業員は、熱心ではないほかの従業員よりも、大部分の時間を本社以外で過ごしたいと答えており（37％）、自宅で過ごす時間を少なくしたいと答えています（27％）。満足度とエンゲージメントが低い労働者は、自分の時間の 17％を他の場所で過ごし、46％を自宅で過ごしたいと答えました。

この結果から雇用主が読み取るべきメッセージは明確です。しばらくの間ハイブリッド式で業務に当たっていた従業員は、仕事に非常に前向きな姿勢を示しています。感染拡大の収束後には、ハイブリッド式のオフィススペースへの希望がより高まると予想されます。ハイブリッド式のオプションを提供しない雇用主は、主要なビジネス成果を改善する機会を逃してしまうことになるでしょう。それを示すデータとして、Gallup は、従業員のエンゲージメントのレベルが高い企業は収益性が 22％高く、生産性が 21 ％高く、従業員の離職率が 65％少ないと報告しています。

柔軟性の価値

調査から得られた最も驚くべき発見の 1 つは、柔軟性を得られれば雇用主が提供する最も価値のある福利厚生のいくつかを喜んで放棄すると従業員が答えたことです。実際、75％の従業員が、職場環境を自由に選択できるようになるのなら、医療保険、現金ボーナス、有給休暇など、少なくとも 1 つの特典を放棄すると答えています。

データをより詳しく見てみると、従業員の 20〜25％が個々の利益や特典を犠牲にすることをいとわないということがわかります。4 人に 1 人以上の労働者が、職場環境を選択する自由と引き換えに現金ボーナスや医療給付（これは非常に現実的で明白な福利厚生です）を放棄すると答えていることを考えると、この調査結果は非常に驚くべきものであるということがわかります。そして、この結果は、従業員が柔軟性の高い仕事の方法と場所に計り知れない価値を見出しているということを強調しています。

オフィススペースの価値

ハイブリッドモデルの中核となるのは、従業員が自宅での作業とオフィスやその他の場所での作業を組み合わせることができる機能です。調査に参加した従業員は、集中して共同作業ができることなど、物理的なオフィススペースの多くの利点を挙げました。さらに、同僚やクライアントとのやり取りにオフィス業務がいかに役立つか、複数の例をもって強調しました。これは、コロナ禍で多くの人々が経験できなかった日常業務の重要な側面です。

最も注目に値するのは、オフィススペースが非常に貴重であるため、自分でお金を払ってもかまわないと答えている従業員が 3 分の 2 近く（64％）いたという事実です。当然のことながら、この割合は、最高所得層の従業員（年間 20 万ドル以上の収入がある従業員）の方が高くなっています（80％）。ただし、最低所得層（年間収入 30,000 ドル～60,000 ドル）の従業員でさえ、49％がオフィススペースへのアクセスにある程度のお金を支払うと答えています。